株式会社みずほフィナンシャルグループ様
SharePoint Onlineに蓄積された
社内掲示板の検索性向上に「Neuron ES」を導入。
グループ全体で1日平均1万人弱が利用し、社内インフラとして定着
お客様概要
| お客様名 | 株式会社みずほフィナンシャルグループ |
| 今回の取材に ご協力頂いた皆さま |
株式会社みずほフィナンシャルグループ デジタル戦略部 テクノロジー第一チーム 徳安 正臣 様 株式会社みずほ銀行 エンタープライズIT部 ヴァイスプレジデント 津田 宜秀 様 |
| 導入製品 | Neuron Enterprise Search |
| 導入時期 | 2026年 |
取り組みの背景について、教えてください。
取り組みの背景
社内掲示板の検索改善の声が現場から上がった
みずほフィナンシャルグループ（以下、〈みずほ〉）では、業務上の伝達・共有事項を掲載する仕組みとして、社内掲示板を長年利用しています。
現場では、この掲示板に蓄積された膨大な情報を基に日々の業務を進めているが、従来の検索機能では求める情報にスムーズにたどり着けず、現場から改善を求める声が上がっていました。
SharePoint Onlineの検索機能では不十分
社内掲示板は、以前はHCL Notesで構築されていましたが、現在は、SharePoint Onlineで構築されています。
しかし、SharePoint Onlineの検索機能では知りたい情報がヒットしない、あるいは大量にヒットしすぎて絞り込めないといった理由から、業務上、不十分であることが明らかになりました。
掲示板には指示・伝達事項以外にも、顧客対応のナレッジが豊富に蓄積されています。お客様の問い合わせに対し、どのような対応をし、どんな情報を提供すればいいか。これを素早く参照できないと、お客様をお待たせしてしまうことになります。これは何とかしなければいけない状況でした。
Neuron ESを導入したきっかけについて、教えてください。
導入のきっかけ
アクセス権を適切に管理できることは必須
製品の検討に当たって、前提になったのはセキュリティでした。顧客情報をはじめとする重要な情報を取り扱う金融機関にとって、適切な情報の適正管理は極めて重要非常に大切です。
掲示板ごとに閲覧権限が設定されている情報も含まれるため、既存のアクセス権限を適切に維持できることが必須要件であり、この要件を満たせる製品は限られていました。
Neuron Enterprise Search（以下、Neuron ES）は、Microsoft 365の権限情報を継承したアクセス制御が可能であり、適切な権限管理を実現できる点を評価しました。
高い検索精度と使いやすさが決め手
さらに、Neuron ESは国産製品のため、日本語の検索能力に優れています。完全一致、類義語やファイルの種類で検索対象を絞り込んだり、検索結果画面でサムネイルやプレビュー表示も可能です。
SharePoint Onlineのリストやその添付ファイルでの絞り込み機能も充実
また、SharePoint Onlineでは検索対象にならない「リストやその添付ファイル」も、Neuron ESではヒットさせられます。 〈みずほ〉では、リストを利用して情報を分類しているため、それをもとに情報が絞り込めるのは特に嬉しい機能でした。
SharePointのサイト内のリストをもとに絞り込みを行う例
〈みずほ〉独自のカスタマイズ機能も実装
さらに、Neuron ESの標準機能に加えて、〈みずほ〉独自の業務要件に合わせたカスタマイズ機能を実装できたことも大きなポイントでした。
具体的な導入状況・導入後の評価について、教えてください。
導入状況・導入後の評価
1日平均1万人弱が利用。現場の評判も上々
2026年3月からNeuron ESの社内利用を開始しています。グループのポータルサイトのトップ画面に検索窓を埋め込んで、誰でも直感的に使えるようにしました。
検索対象は〈みずほ〉で利用されている複数のSharePoint掲示板であり、大量の文書・投稿を横断的に検索できる環境を実現し、1日平均1万人弱が利用しています。
知りたい情報に素早くたどり着ける検索精度に対しては、既に現場からも評価する声が届いています。特に店舗の営業時には、行員がお客様と電話しながら検索して回答することも多くあります。そのためスピード感が肝心ですが、それらの部門からも「検索しやすくなった」との声が届いています。
今後の展開について、教えてください。
今後の展開
周知活動を継続。さらなる利用率向上を図る
詳細な効果測定は今後の課題ですが、知りたい情報に素早くたどり着ける検索精度に対しては、既に現場から好意的な反応が寄せられて評価する声が届いています。
今後も継続的な周知活動を通じて利用促進を図り、更なる活用拡大につなげていきます。
※Microsoft、Microsoft 365、SharePointは、マイクロソフト グループの企業の商標です。
※その他記載されている社名・商品名・サービス名などは、それぞれ各社が商標として使用している場合があります。
※記載の内容は2026年8月時点のものです。